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JIS A1171:2000 日本工業規格JIS A 1171: 2000 1.適用範囲 この規格は，ポリマーセメントモルタルの試験方法について規定する。 2.引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用することによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。 JIS A 1128 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法−空気室圧力方法 JIS A 1129 モルタル及びコンクリートの長さ変化試験方法JIS A 1404 建築用セメント防水剤の試験方法JIS A 5308 レディーミクストコンクリート JIS A 6203 セメント混和用ポリマーディスパージョン及び再乳化形粉末樹脂 JIS A 6204 コンクリート用化学混和剤 JIS A 6205 鉄筋コンクリート用防せい剤 JIS...

JIS A1201:2000 土質試験のための乱した土の試料調製方法 1 適用範囲 この規格は，土質試験のために採取した乱した土（粒径 75 mm 未満）の試料調製方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第 1 部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 試料調製 試験に用いる試料の分取，含水比調整及び粒度調整の総称。 4 調製器具 調製器具は，次による。 a)はかり はかりは，測定質量の約 0.1 ％まではかることができるもの。 b)ふるい ふるいは，JIS Z...

JIS A1209:2000 土壤收缩系数的试验方法 1. 適用範囲 この規格は， a) 建築物及び壁，床，扉，窓などの建築部材の空気音遮断性能に関する単一数値評価量を定義し， b) 建築物内部の騒音，建物外部の交通騒音など各種騒音源のスペクトルの違いを考慮して単一数値評価量に加えるべき調整項を定義し， c) さらに，JIS A 1416，JIS A 1417，ISO 140-5，ISO 140-9及びISO 140-10によって行った1/3オクターブバンド又はオクターブバンド測定の結果から，上記の評価量及び調整項の値を求める方法について規定する。 この規格で規定する単一数値評価量を用いることによって，建築物及び建築部材の空気音遮断性能を評価することができ，また，各種の建築規定における音響的要件の規定を単純化することができる。単一数値評価量の値については，それぞれの目的に応じて決める。 この規格で規定する単一数値評価量は，1/3オクターブバンド又はオクターブバンドごとの測定結果から求める。ただし，JIS A 1416に規定する音響透過損失の実験室測定については，1/3オクターブバンド測定の結果から単一数値評価量を求める。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，発効年（又は発行年）を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年（又は発行年）を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 2.1 日本工業規格 JIS A 1416 : 1999 実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法 備考 原国際規格ISO 717-1に引用規格として記載されているISO...

JIS A1416:2000 実験室における建築部材の 空気音遮断性能の測定方法 1. 適用範囲 この規格は，壁，床，ドア，窓，外周壁部材，外周壁などの建築部材の空気音遮断性能の実験室測定方法について規定する。小型建築部品（測定方法はISO 140-10 : 1991に規定）に分類されるものは対象から除く。 この規格に従って測定された結果を用いることによって，適切な音響性能を備えた建築部材の設計，遮音性能に基づいた建築部材の性能の比較及び分類が可能となる。 測定は側路伝搬をできるだけ小さくした実験室試験装置を使用して行う。したがって，この規格に従っ て測定された結果を側路伝搬や損失係数など遮音性能に影響を与える他の要因を考慮しないで実際の建物に適用してはならない。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，発効年（又は発行年）を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年（又は発行年）を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 2.1 日本工業規格 JIS A 1419-1 建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法−第1部：空気音遮断性能 備考 原国際規格ISO 140-3に引用規格として記載されているISO 717-1 : 1996, Acoustics−Rating of sound insulation in buildings and of building...

JIS A1417:2000 音源の仕様及び設置方法 1. 適用範囲 この規格は，建物の二室間の壁，床，ドアなどの空気音遮断性能を拡散音場の条件で測定する方法について規定する。対象とする室の容積は300m3以下とする。 この規格によって測定される空気音遮断性能は，一般に周波数によって異なる。 これを単一数値評価量によって評価する場合には，JIS A 1419-1に規定する方法による。 備考1. 建築部材の空気音遮断性能の実験室測定方法は，JIS A 1416に規定されている2. 外周壁部材及び外周壁の空気音遮断性能の測定方法は，ISO 140-5に規定されている。ただし，現在のところ，この国際規格に対応するJISはない。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発行年を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む）を適用する。 2.1 日本工業規格 JIS A 1416 実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法 備考 原国際規格ISO 140-4に引用規格として記載されているISO 140-3 : 1995, Acoustics−Measurement of sound insulation of buildings...

JIS A1419-1:2000 建築物及び建築部材の 遮音性能の評価方法− 第1部：空気音遮断性能 1. 適用範囲 この規格は， a) 建築物及び壁，床，扉，窓などの建築部材の空気音遮断性能に関する単一数値評価量を定義し， b) 建築物内部の騒音，建物外部の交通騒音など各種騒音源のスペクトルの違いを考慮して単一数値評価量に加えるべき調整項を定義し， c) さらに，JIS A 1416，JIS A 1417，ISO 140-5，ISO 140-9及びISO 140-10によって行った1/3オクターブバンド又はオクターブバンド測定の結果から，上記の評価量及び調整項の値を求める方法について規定する。 この規格で規定する単一数値評価量を用いることによって，建築物及び建築部材の空気音遮断性能を評価することができ，また，各種の建築規定における音響的要件の規定を単純化することができる。単一数値評価量の値については，それぞれの目的に応じて決める。 この規格で規定する単一数値評価量は，1/3オクターブバンド又はオクターブバンドごとの測定結果から求める。ただし，JIS A 1416に規定する音響透過損失の実験室測定については，1/3オクターブバンド測定の結果から単一数値評価量を求める。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，発効年（又は発行年）を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年（又は発行年）を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 2.1 日本工業規格 JIS A 1416 : 1999 実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法 備考...

JIS A3302:2000 建築物の用途別による屎尿浄化槽の処理対象人員算定基準 １．適用範囲 　　この規格は、建築物の用途別による屎尿浄化槽の処理対象人員算定基準について規定する。 ２．建築用途別処理対象人員算定基準 　　建築物の用途別による屎尿浄化槽の処理対象人員算定基準は、表のとおりとする。ただし、 　　建築物の使用状況により、類似施設の使用水量その他の資料から表が明らかに実情に添わ 　　ないと考えられる場合は、当該資料などを基にしてこの算定人員を増減することができる。 ３．特殊の建築用途の適用 　　　　　　った建築用途に使用する場合には、３．２及び３．３の適用加算又は建築物ごとの建築用途別処理対象人員を軽減することができる。 　　３．１　特殊の建築用途の建築物又は定員未定の建築物については、表に準じて算定する。 　　３．２　同一建築物が２以上の異なった建築用途に供される場合は、それぞれの建築用途の項を適用加算して処理対象人員を算定する。 　　３．３　２以上の建築物が共同で屎尿浄化槽を設ける場合は、それぞれの建築用途の項を適用加算して処理対象人員を算定する。 　　３．４　学校その他で、特定の収容される人だけが移動することによって、２以上の異な

JIS A4702:2000 ドアセット 1 適用範囲 この規格は，主として建築物の外壁面及び屋内隔壁の出入口として用いる手動開閉操作を行うスイング及びスライディングのドアセット（以下，ドアセットという。）について規定する。ただし，回転ドアセットは除く。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1416 実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法 JIS A 1513 建具の性能試験方法通則 JIS A 1515 建具の耐風圧性試験方法 JIS A 1516 建具の気密性試験方法 JIS A 1517 建具の水密性試験方法 JIS A 1518 ドアセットの砂袋による耐衝撃性試験方法 JIS A 1519 建具の開閉力試験方法...

JIS A5523:2000 溶接用熱間圧延鋼矢板 1 適用範囲 この規格は，土留め，締切り，構造物の基礎などに使用する熱間圧延鋼矢板（以下，鋼矢板という。）であって，特に溶接性に優れたものについて規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 1201 鉄及び鋼−分析方法通則 JIS G 1228 鉄及び鋼−窒素定量方法 JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差...

JIS A5528:2000 まえがき 1 適用範囲 この規格は，土留め，締切り，構造物の基礎などに使用する熱間圧延鋼矢板（以下，鋼矢板という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 種類の記号 鋼矢板は，2種類とし，種類の記号は，表1による。 表1−種類の記号 種類の記号 SY295 SY390 4...